［小笠原諸島］［舗装型太陽光パネル］［地中熱利用システムの例］東京地中熱ポテンシャルマップ［振動発電］発電所の排ガス等から回収したCO2とを合成し精製 036Column 地中熱は、私たちの足元にある身近な再エネです。 地中は、外気中に比べ年間の温度差が少ないため、夏場は外気中より冷たい地中の熱で冷却（放熱）し、冬場は外気中より暖かい地中の熱で加温（採熱）できるため、ずっと少ないエネルギーで冷暖房することができます。 都では、地中熱の採熱可能量（導入ポテンシャル）の目安がわかるWEBマップ「東京地中熱ポテンシャルマップ」をホームページ上で公開しています。また、住宅や事業所等への導入費を助成しています。ゼロエミッションアイランド（ZEI）の実現 島しょ地域は、自然に恵まれた地域であり、木質バイオマスや地熱など、多様な再エネのポテンシャルを有している。特に、電力系統が独立していることから、災害発生時の電力確保の観点からも、再エネの導入を拡大し、ゼロエミッションアイランド（ＺＥＩ）の実現を目指すことは重要である。再エネの利用拡大に当たっては、離島特有の立地条件等の課題があり、内地より導入コストが割高となるため、都が積極的に後押ししていく。 あわせて、電力供給の安定確保のため火力発電の調整力に頼らない需給調整技術等の確立が必要である。蓄電池等を活用した新たな技術を確立・展開し、各島の接続制限の緩和を順次進めていく。 なお、固有の生態系を有する島しょ部は、生物多様性の観点から重要な地域であるため、取組を進めるに当たっては、生物多様性の保全・回復に配慮していく。 また、2050年の脱炭素化を実現するためには、電化可能な分野での電化に加えて、高温域など電化が困難な分野においては、カーボンニュートラルメタン※5の活用など新たな技術の開発・実用化が必要である。 こうした技術については、2030年以降の実用化に向けて開発が進められていることから、2030年までの間においては、特に電気の脱炭素化によりエネルギーの脱炭素化を推進し、熱の脱炭素化については、技術開発の進展状況や国際動向を注視しつつ、引き続き、制度・仕組みのあり方を検討していく。※5 「ガス自体の脱炭素化」 再エネ等を活用したCO2フリー水素とLNG火力技術革新の促進と対応 再エネの基幹エネルギー化には、技術革新が不可欠である。日進月歩で研究開発が進む再エネ設備等の新たな技術を都が都有施設等で積極的に活用し、ショーケースとして都民や事業者等に見える形で普及啓発するなどにより、民間施設での取組拡大につなげていく。実装段階に入った有望な先進的技術は、その普及を積極的に後押しし、脱炭素技術の選択肢を増やしていく。身近な再エネ「地中熱」を活用しよう！
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