・ 形態、規模を踏まえ、建物用途別のエネルギー需要の特質に合わせた計画を検討し、エネルギー利用の効率化・最適化を図る。処理工程でのエネルギー使用についても、同様に効率化・最適化していく。エネルギー源の選択に当たっては、エネルギーの特質に応じた有効利用（カスケード利用）を図る。気候変動対策・再エネ設備の導入や再エネの利用を積極的に選択する。・ 廃棄物や下水汚泥の焼却により発生する廃熱の利用による発電、地域冷暖房や公共施設等への熱供給など、環境負荷の少ない交通・自動車を利用する場合には、効率的な利用が可能となるよう、対策を立てる。・施設の稼働に伴う大気汚染の発生を防止する。・ 施設を計画する際には、極力、大気汚染物質の排出のない設備を選定する。やむを得ず大気汚染物質の排出がある設備を選定した場合でも、最新型・超高効率・排出ガス低減装置付きのものを選定するなど、大気汚染物質の排出を防止するよう配慮する。大気環境の向上・ 周辺地域の土地利用に合わせ、施設の稼動や運搬車両による騒音や振動等による周辺地域への影響が極力・悪臭による周辺への影響を防止する。・地域特性や周辺の土地利用に応じて、周辺への日照阻害の防止に努める。・煙突などの施設による電波や風への影響に配慮し、障害が生じた場合には対策を講じる。・ 外壁の素材や塗装、照明等に配慮し、周辺に光害を及ぼさないように配慮する。特に、住宅地に影響を及騒音・振動、悪臭等・施設の立地、計画に当たっては、既存の緑地等が存在する場合は、その現況を十分調べ、保全を検討する。・ 建築物を整備する場合は、その建築物上や壁面などでの緑化について、維持管理や効果を検討し、緑化に努める。緑化に当たっては、地域に応じた在来種の植栽に努め、生物多様性に配慮したみどりの創出を図る。生物多様性の保全・みどりの創出・汚水処理の適正化を図り、施設からの排水等による水質汚濁を防止する。・ 地形の特性に応じて、雨水の貯留、浸透を行う（浸透面の確保又は浸透トレンチや浸透ますなどの浸透施水循環の再生と水辺環境の向上・トイレ洗浄水や環境用水等に、下水再生水や循環利用水、雨水の利用を進める。・水辺に近接する場合には、水辺への影響を極力抑える。また、水辺へのアクセスを確保するよう努める。・アスファルトやコンクリート等の舗装部分を極力減らし、遮熱性・保水性のある舗装を採用するよう努める。・緑化（敷地内緑化、屋上緑化、壁面緑化等）を積極的に進める。・ヒートアイランド対策に適した建材や、塗料等の使用に努める。・ヒートアイランド対策に配慮した建築設備の採用に努める。・風の通り道に配慮して建物、緑地等の配置を計画する。ヒートアイランド対策・地域の景観特性に配慮した計画とし、周辺地域と調和した景観形成を図る。・自然環境及び歴史的資源等の保全を図りながら、これらの資源を生かした景観形成に努める。景観形成歴史的・文化的遺産の保全・再生・ 工事に伴う大気汚染、騒音・振動、水質汚濁等の防止及び温室効果ガスの削減に努める（排出ガス対策型・工事期間中の配慮・工法や工期なども含め、温室効果ガスの排出量がより少ない手法の選択に努める。周囲の施設等への供給を含め、エネルギーの有効利用を図る。少なくなるよう計画する。ぼさないよう配慮する。設の設置）。低騒音型・低燃費型建設機械の使用など）。140事業別配慮の指針８ 工場の整備 ／ ９ 廃棄物処理施設・終末処理場の整備
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